結婚 式 延期。 悩める結婚式の今 キャンセル料に延期料…臨機応変に対応する式場も

結婚式の延期について。

結婚 式 延期

延期した結婚式の招待状は再送付するべきか 同じものを再送付するべきかどうかは追って触れますが、 何かしらの手段で出欠を取り直す必要はあります。 例えば延期の報告をした際に「延期した日程でも参加するからね!」と回答をもらった場合も、ゲストの方は「一次返信」だと思っているかもしれません。 それを本返信だと捉えて式の準備をしてしまうと、実は出席できなかった場合にトラブルの原因となってしまいます。 改めて 延期した日程の数カ月前に招待状を送付しましょう。 時期の目安は初回と同じで問題ありません。 大体結婚式の2~3ヵ月前に送る方が多いようです。 再送する招待状の作成ポイントと文面例 招待状の記載するご挨拶の文面は初回の招待状とは変更する必要があります。 <文面例> 先般は結婚式を延期することになり ご出席を予定してくださった皆様には 大変ご迷惑をおかけいたしましたこと 深くお詫び申し上げます つきましては このたび 新たに日取りが決まり 結婚式を挙げる運びとなりました ご多用中 誠に恐縮ではございますが ぜひご出席いただきたく ご案内申し上げます 再設定した日取りの案内ということをお詫びと共にきちんと伝えつつ、延期の要因には触れていない文章になっています。 式場の方と作成し確認いただいているため、内容は問題ありません。 汎用的な文章になっているため、このままコピーしてご利用ください。 招待状の料金を少しでも抑える方法 結婚式を延期した新郎新婦は、一度招待状を送ってしまっていたり、色々なアイテムが無駄になってしまったりしているため、少しでも料金を抑えたいのが本音だと思います。 そこで、再送する招待状の料金を抑える方法を紹介します。 1.WEB招待状を利用する WEB招待状は紙の招待状より圧倒的に安く、手軽に作成できます。 また返信を集計するのもとても簡単です。 「WEB招待状だと失礼に感じる」という方はいるかもしれませんが、 再送であればゲストも事情を分かってくれますし、試しやすいのではないでしょうか。 「紙に負けない素敵なWEB招待状を作りたい」 「安くしたいけどデザインも捨てたくない」 こんな方は「 」の招待状がオススメです。 グッドデザイン賞を受賞していて、とても素敵なもらってワクワクするような招待状ができあがります。 様々なテンプレートから好みのものを選ぶことができます。 実際私も利用して、ゲストにとても喜ばれました。 テンプレートは「フローラ」という動きのあるタイプを選びました。 お値段は8名以上に送付するのであれば、6,800円~15,000円ほどが目安になります。 8名までは無料で作れるので、試しに作ってみるとイメージが湧きやすいと思います。 についてはこちらの記事でも詳しく触れているため、参考にしてください。 ゲストの反応や、WEB招待状全般のメリットを紹介しています。 まとめ:再送時の招待状作成方法 招待状作成方法の特徴を私のイメージでまとめたものがこちらです。 5 5. 0 往復ハガキ バランス型 2. 0 2. 0 WEB招待状 無料- 安さ重視 5. 0 2. 5 有料- バランス型 3. 0 4. 0 例えば友人の分はWEB招待状で作成して、親族や高齢者の方のみ紙の招待状を作成するのも良いと思います。 延期した結婚式の場合、お作法が決まっているわけではありません。 2回目の準備は手間だと思いますが、ゲストも寛容な視点で見てくれますし、工夫次第で労力を減らすこともできます。 無理しすぎず自分に合った方法を選んで、素敵な結婚式を迎えてください。

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新型コロナで結婚式を延期・中止したら、お金はどうなるの?プロに聞いた

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提供 新型コロナウイルスの影響を受けて、やむを得ず結婚式を中止や延期するカップルが増えています。 そうなると、キャンセル料や変更料など一体どうなるのでしょうか? 式場専門のコンサルタントも手掛ける、フリーのウェディングプランナー長谷川真美さんにお話を聞きました(以下、長谷川さんの寄稿)。 ここ数年、「結婚式保険」を扱う式場もありますが、原則として「ウイルス」は対応不可となっています。 今回のコロナウイルスに関しては、新郎新婦が感染して入院した場合や、またはそのご家族が感染して入院した場合には適用という措置が取られています(保険会社により異なりますが、祖父母は対象外)。 しかし、新郎新婦自身が感染拡大を危惧しての中止や延期の判断に関しては、適用外となってしまいます。 これは政府からの要請があった場合でも適用外となるので、結婚式を控えた新郎新婦にとってはとても悩ましい判断を迫られます。 そもそも、決して安くはない結婚式費用ですから、延期した場合でも快く当日を迎えられるように交渉を進めてみてください。 たとえば、既に司会者やフローリストとの打合せが済んでいる場合や手配が済んでいるアイテムに関しては、キャンセル料や変更料は致し方ない部分はありますが、それでも譲歩してもらえる部分はないか確認してみてください。 その他の交渉ができそうな項目としては、当然ながら式場によって違いますが、会場使用料や挙式料などは、交渉の余地があるかもしれません。 式場サイドとしては、キャンセルになるよりも延期していただくことの方が、新郎新婦やそのご家族のことを考慮しても、メリットがあるはずです。 何事もなく無事に当日を迎えられることがいちばん望ましいですが、たとえば、新郎新婦のいずれかが予期せぬ病気(特に多いのは、インフルエンザ)にかかる、入院が必要な事故に遭う、またご家族に不幸がある……など、結婚式直前に起こってしまう可能性もあります。 また、式場が規定している運営規約には、結婚式当日にゲストが式場の備品、什器を破損した場合や新郎新婦自身がレンタルしている衣装を破損した場合などの弁償についても明記されていることがほとんどです。 こういった予期せぬ事態のために、最近では「結婚式保険」に加入される新郎新婦も増えています。 こちらの保険は、比較的少額で入れる保険であるため、近年では人気が出ていますし、おすすめするウェディングプランナーも増えているのが実状です。 加入条件は、保険会社によって異なりますので、各式場プランナーに確認する必要がありますが、「もしも」の事態を考えれば、かなりおすすめできる保険です。 できれば、式場を決定して申込と同時に、加入することをおすすめします。 保険ですので当然審査がありますし、そのための期間は少なくとも2週間を要します。 挙式当日から45日前までなら加入が可能ですので、その時期を過ぎてしまわないように早めに加入することが賢明です。 結婚式は何事もなく迎えられることがいちばん望ましいですが、晴れの日が残念な1日とならないよう、万全を期して迎えていただきたいと思います。 そして、今回のコロナウイルスの影響で新郎新婦のみなさまが、どのようなご判断をされたとしても間違いではないと思います。 また、ご招待された方々もおふたりの未来が明るくなることを望んでおられると思います。 佳き日を迎えられることを願います。 <文/長谷川真美> 【長谷川真美】 結婚式場専門コンサルタント、ウェディングプランナー養成塾「おまみ塾」を主催。 ウェディングに携わって15年。 5年間のプランナー業務を経て、式場コンサルタントに。 株式会社OMエンタープライズ代表。 0222(OMエンタープライズ).

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結婚式が延期・中止になったら?連絡手順&お詫びマナー

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新型コロナウイルスの影響で、結婚式を控えた新郎新婦が、延期やキャンセルの決断を迫られています。 事情が事情なだけに、キャンセル・延期料を無料にした「神対応」の式場もありますが、数十万以上の追加料金がかかる式場もあり、対応は分かれているようです。 弁護士ドットコムニュースには、3月8日に予定していた結婚式を5月に延期した女性から「最初は10万ほどと言われていた延期料が、結局約77万と提示され絶句しました」という声が届きました。 最終的には15万円ほどになったそうで、式場とどう交渉したのか話を聞きました。 女性は保育関係の仕事をしており、招待していた職場の人から2月末に「安全を考えて全員欠席する」という連絡を受けました。 さらに、女性は妊娠4カ月ということもあり、このまま開催することに不安を感じたため、式場に延期を相談。 すると、式費用260万円にくわえて、さらに約77万円が追加でかかると言われました。 延期する場合の見積書には、引き出物代約21万円、映像代が6万9000円、花代約19万円、カメラマン写真代7万7000円、印刷物約6万2000円、司会代4万4000円などの記載がありました。 「まだサービスを受けていないのに、なぜ追加で入っているものがあるのか」。 女性が式場側に問い合わせると、負担は一部の引き出物や手配済みの装花代のみとなり、延期料は当初の2割ほどの15万円ほどとなったそうです。 また、当初、写真代については支払う必要があると言われたため、式予定日に写真を撮ってもらおうとカメラマンの会社に直接連絡したところ、「延期料を取るつもりは全くない。 プランナーにもそのように伝えたし、今までの人たちもそうしてきた」と言われました。 「カメラマンさんは1円もいただく気がなかったのに、式場はまるっともらう気だったんです。 びっくりです」。 一連の対応を巡り、女性は式場に対して不信感も抱いています。 この場合、民法上は『キャンセル料を支払わなければならない』という契約条項は原則として有効になりますが、消費者契約法上事業者に生じる平均的な損害を超えるものは無効になります(9条1項)」と話す。 ただ、新型コロナの場合、キャンセルや延期が直前のことが多いため、「事業者にも損害が生じていることから、無効になるような場合はあまりないのではないか」とも指摘します。 「延期についても、契約書に特に規定がない場合は、一旦キャンセルをして、予約を取り直すのと法律上は変わらないことになります。 もっとも、キャンセルや延期によって、事業者側に実損が出ていない場合は、交渉により減額してもらえることもあります」 また、式場がカメラマンや司会者などを外注している場合は、「式場の都合でキャンセルすることになるため、解約料を支払わなければならない可能性が高い」と言います。 「ホテルだと自前で司会者などを用意しており、従業員のためキャンセル料がかからないこともありますが、外注の場合は式場にとっての実損となります。 そのため延期の場合でも、請求される可能性もあります。 式場から見積書が出て来た場合、それぞれ根拠を聞いてみても良いでしょう」 女性の場合は項目ごとに見積書を提示されましたが、全ての式場がこうした対応を取るとも限りません。 まずは新郎新婦で話し合い、式場側と相談する必要がありそうです。

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