デジタル インフォメーション テクノロジー。 デジタル・インフォメーション・テクノロジー(株)【3916】:時系列の株価推移

デジタル・インフォメーション・テクノロジー[3916]

デジタル インフォメーション テクノロジー

決算年月日 2015年6月30日 2016年6月30日 2017年6月30日 2018年6月30日 2019年6月30日 現預金等 887 1,096 1,346 1,627 1,841 その他流動資産 現預金等以外の流動資産。 売掛金・受取手形・立替金・前払費用など。 1,415 1,397 1,793 1,770 2,093 有形固定資産 建物・構築物・機械・器具備品・車両・土地など。 238 235 92 115 132 無形固定資産 連結調整勘定・営業権・特許権など。 29 31 24 19 11 投資等 投資有価証券・出資金・長期貸付金・繰延資産など。 468 466 459 552 579 総資産 資産合計。 3,037 3,226 3,714 4,083 4,655 流動負債 買掛金・支払手形・短期借入金・前受金・賞与引当金など。 1,374 1,231 1,294 1,461 1,708 固定負債 長期借入金・社債・退職給与引当金など。 38 38 5 0 0 資本 純資産 合計 資本金・資本準備金・利益剰余金など。 1,625 1,957 2,415 2,622 2,948 負債資本合計 負債と資本の合計。 総資産の金額と一致する。 売掛金・受取手形・立替金・前払費用など。 2,114 2,093 2,097 2,198 2,496 有形固定資産 建物・構築物・機械・器具備品・車両・土地など。 - 132 - - - 無形固定資産 連結調整勘定・営業権・特許権など。 12 11 10 27 25 投資等 投資有価証券・出資金・長期貸付金・繰延資産など。 746 579 731 763 763 総資産 資産合計。 4,718 4,655 4,371 4,932 5,188 流動負債 買掛金・支払手形・短期借入金・前受金・賞与引当金など。 1,547 1,708 1,255 1,509 1,631 固定負債 長期借入金・社債・退職給与引当金など。 89 0 47 51 55 資本 純資産 合計 資本金・資本準備金・利益剰余金など。 3,082 2,948 3,070 3,373 3,501 負債資本合計 負債と資本の合計。 総資産の金額と一致する。 6,590 7,172 7,897 8,482 9,406 その他費用収益 販売管理費・営業外収益・営業外費用・特別利益・特別損失・法人税等を合算した純額。 一般的にはプラスとなりますが、営業外収益や特別利益が多いときはマイナスになります。 「粗利益」とも言う。 マイナスの場合は税引前当期損失。 2,383 2,529 2,448 2,457 2,721 その他費用収益 販売管理費・営業外収益・営業外費用・特別利益・特別損失・法人税等を合算した純額。 一般的にはプラスとなりますが、営業外収益や特別利益が多いときはマイナスになります。 「粗利益」とも言う。 マイナスの場合は税引前当期損失。 会社の本業によって稼ぎ出した現金であり、プラスである方が好ましい。 295 420 222 747 694 投資活動によるキャッシュフロー 投資活動によるキャッシュフロー。 設備投資や出資などに関するキャッシュの流れ。 プラスの場合は設備や投資有価証券などの売却、マイナスの場合は設備や投資有価証券などの購入。 11 3 125 -94 -70 財務活動によるキャッシュフロー 財務活動によるキャッシュフロー。 借入金や社債などに関するキャッシュの流れ。 プラスの場合は借り入れ、マイナスの場合は返済。 45 -212 -98 -374 -416 現預金等の換算差額 為替変動などによる現預金等の換算差額。 会社の本業によって稼ぎ出した現金であり、プラスである方が好ましい。 - 577 - 311 - 投資活動によるキャッシュフロー 投資活動によるキャッシュフロー。 設備投資や出資などに関するキャッシュの流れ。 プラスの場合は設備や投資有価証券などの売却、マイナスの場合は設備や投資有価証券などの購入。 - -19 - -64 - 財務活動によるキャッシュフロー 財務活動によるキャッシュフロー。 借入金や社債などに関するキャッシュの流れ。 プラスの場合は借り入れ、マイナスの場合は返済。 - -320 - -144 - 現預金等の換算差額 為替変動などによる現預金等の換算差額。 利益を源泉とした剰余金を示す。 会社の本業によって稼ぎ出した現金であり、プラスである方が好ましい。 利益を源泉とした剰余金を示す。 会社の本業によって稼ぎ出した現金であり、プラスである方が好ましい。 会社の本業によって稼ぎ出した現金であり、プラスである方が好ましい。 2,592位 2,508位 2,902位 2,246位 2,325位 総資産 資産合計。 3,204位 3,262位 3,283位 3,293位 3,273位 現預金等 3,001位 2,963位 2,932位 2,882位 2,822位 資本 純資産 合計 資本金・資本準備金・利益剰余金など。 3,138位 3,124位 3,114位 3,134位 3,097位 現預金等増減 1,552位 1,638位 1,812位 1,734位 1,690位 1,833位 1940年1月2日生 1976年9月株式会社データ通信システム 現株式会社DTS 入社1996年2月東洋インフォネット株式会社 現DITマーケティングサービス株式会社 設立同社代表取締役社長1996年4月東洋コンピュータシステム株式会社代表取締役社長1996年6月東洋テクノ株式会社代表取締役社長1997年5月日本オートマトン株式会社代表取締役社長1998年8月東洋ユースウエアサービス株式会社設立同社代表取締役社長2002年1月東洋アイティーホールディングス株式会社 現当社 設立同社代表取締役社長2002年9月東洋テクノ株式会社代表取締役会長2003年9月東洋コンピュータシステム株式会社、日本オートマトン株式会社、東洋ユースウエアサービス株式会社各社代表取締役会長2006年9月東洋インフォネット株式会社 現DITマーケティングサービス株式会社 取締役会長 現任 2013年12月NIインベストメント株式会社設立同社代表取締役 現任 2018年7月当社代表取締役会長 現任 1972年4月14日生 2004年3月東洋アイティーホールディングス株式会社 現当社 入社2007年7月当社執行役員経営企画本部経営企画部長2008年7月当社執行役員経営企画部経営管理担当部長2009年7月当社執行役員経営企画本部経営企画担当部長2010年7月当社執行役員事業本部部長2011年7月当社執行役員経営企画本部長兼企画戦略室室長2012年7月当社執行役員経営企画部長兼商品企画開発部長2012年9月当社取締役執行役員経営企画部長兼商品企画開発部長2013年7月当社取締役執行役員社長室室長、経理部・管理部・購買部担当取締役2013年12月NIインベストメント株式会社設立同社取締役 現任 2014年7月当社常務取締役執行役員事業本部長兼事業本部エンベデッドソリューションカンパニー社長2015年7月当社常務取締役執行役員事業本部長兼事業本部商品開発部長2016年7月当社代表取締役専務執行役員事業本部長兼事業本部商品開発部長2017年7月当社代表取締役専務執行役員テクノロジーソリューション本部長兼テクノロジーソリューション本部ITセキュリティ事業部長2018年7月当社代表取締役社長 現任 1966年11月3日生 1991年6月株式会社データ通信システム 現株式会社DTS 入社1996年4月東洋コンピュータシステム株式会社入社1996年8月東洋テクノ株式会社取締役1997年12月東洋コンピュータシステム株式会社より東洋テクノ株式会社へ移籍2000年7月同社常務取締役2004年9月同社取締役2006年1月当社取締役上席執行役員eビジネスサービスカンパニー社長兼営業部長2008年7月当社取締役上席執行役員常務経営推進本部長兼eビジネスサービスカンパニー社長2009年7月当社取締役上席執行役員常務事業推進本部長2010年7月当社取締役執行役員常務経営推進本部長兼経営管理部長2011年7月当社取締役執行役員常務管理本部長兼事業本部eビジネスサービスカンパニー社長2012年7月当社常務取締役執行役員eビジネスサービスカンパニー社長2013年7月当社常務取締役特命担当2014年7月当社取締役特命担当2015年7月当社常務取締役執行役員経営企画本部長兼経営企画本部経営企画部長2016年7月当社常務取締役執行役員社長室長2017年7月当社常務取締役執行役員クライアントサービス本部長2018年7月当社取締役副社長 現任 1964年2月3日生 1984年4月東洋コンピュータシステム株式会社入社1995年9月同社取締役1997年7月同社常務取締役2001年1月同社取締役2003年9月同社常務取締役2006年1月当社上席執行役員常務ビジネスソリューションカンパニー企画本部長2007年7月当社上席執行役員管理本部長2007年9月当社取締役上席執行役員管理本部長2010年7月当社取締役執行役員事業本部ビジネスソリューションカンパニー社長2011年7月当社取締役執行役員事業本部ビジネスソリューションカンパニー社長兼営業部長2012年7月当社取締役執行役員ビジネスソリューションカンパニー社長2013年7月当社取締役執行役員ビジネスソリューションカンパニー社長兼eビジネスサービスカンパニー・サポートビジネスカンパニー・エンベデッドソリューションカンパニー・xoBlos 事業部担当取締役2014年7月当社取締役執行役員事業本部ビジネスソリューションカンパニー社長兼ビジネスソリューションカンパニーITS第1事業部長2014年9月当社執行役員事業本部ビジネスソリューションカンパニー社長兼ビジネスソリューションカンパニーITS第1事業部長2015年7月当社執行役員事業本部ビジネスソリューションカンパニー社長2016年7月当社執行役員事業本部ビジネスソリューションカンパニー社長兼ビジネスソリューションカンパニー営業部長2017年7月当社執行役員管理本部長兼管理本部パートナー推進部長2017年9月当社取締役執行役員管理本部長兼管理本部パートナー推進部長2018年7月当社取締役執行役員デジタルトランスフォーメーション本部長 現任 1969年2月25日生 1991年4月株式会社データ通信システム 現株式会社DTS 入社1998年4月東洋テクノ株式会社入社2000年7月同社取締役2006年1月当社上席執行役員eビジネスサービスカンパニー技術推進部長2007年7月当社執行役員eビジネスサービスカンパニーアプリケーションサービス部長2009年7月当社上席執行役員eビジネスサービスカンパニー社長兼アプリケーションサービス部長2011年7月当社執行役員eビジネスサービスカンパニー金融サービス3部長2013年7月当社執行役員eビジネスサービスカンパニー社長兼営業部長2014年7月当社執行役員事業本部eビジネスサービスカンパニー社長兼営業部長2014年9月当社取締役執行役員事業本部eビジネスサービスカンパニー社長兼営業部長2017年7月当社取締役執行役員事業統括本部副本部長兼事業統括本部技術統括部長2018年7月当社取締役執行役員経営企画本部副本部長 現任 1952年6月23日生 1976年4月株式会社三和銀行 現株式会社三菱UFJ銀行 入社1987年12月株式会社データ通信システム 現株式会社DTS 入社2000年1月東洋テクノ株式会社入社2000年7月同社取締役2002年9月同社常務取締役2003年9月同社専務取締役2004年9月同社取締役2006年1月当社執行役員eビジネスサービスカンパニー金融サービス1部部長2006年12月当社執行役員公開準備室長2008年7月当社上席執行役員公開準備室長2009年7月当社上席執行役員経営企画本部経営管理担当部長2010年7月当社執行役員営業統括本部担当部長2011年7月当社執行役員事業本部事業推進部担当部長2012年7月当社経営企画部公開準備室担当室長2013年7月当社社長室担当室長2014年7月当社社経営企画・管理本部経営企画部担当部長2015年7月当社IR部2016年7月当社経営企画本部経営企画部2017年7月当社経営企画本部IR部長2017年9月当社常勤監査役 現任 決算年月日 2015年6月30日 2016年6月30日 2017年6月30日 2018年6月30日 2019年6月30日 従業員数(単独) 769人 802人 831人 832人 892人 従業員数(連結) 836人 864人 895人 893人 951人 平均年齢(単独) 37. 3歳 37. 3歳 37. 7歳 38. 1歳 38歳 平均勤続年数(単独) 7. 5年 7. 8年 8. 1年 8. 4年 8. すべて• powered by 訂正有価証券報告書や大量保有報告書等の内容を確認するにあたっては、当サイト内の「EDINET提出書類一覧」ページ、あるいはをご参照頂きますようお願い致します。 『Ullet』では投資に関連する情報を提供しておりますが、投資の勧誘を目的とするものではありません。 当サイトを利用しての情報収集・投資判断は、利用者ご自身の責任において行なって頂きますようにお願いいたします。 また、当サイトは、相応の注意を払って運営されておりますが、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではありません。 当サイトの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社は一切の責任を負いかねます。

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デジタル・インフォメーション・テクノロジー 「社員クチコミ」 就職・転職の採用企業リサーチ OpenWork(旧:Vorkers)

デジタル インフォメーション テクノロジー

DITは、事業領域や地域に特化したカンパニー制を導入しています。 カンパニーごとに分化することで、意思決定のスピードが速く、風通しの良い組織 会社 が可能です。 各カンパニーは最大でも200名程度。 ビジネスアプリケーション開発、Web開発、組み込み系、顧客サポート、検証など、各分野に精通したスペシャリストを育て、質の高いサービスを提供していくことで、それぞれのカンパニーが成長を続けています。 もうひとつの特徴は自社製品の開発。 サーバセキュリティ製品や働き方改革の時流に沿った業務改善ソフトウェアなど、独立系SIerとして蓄積した経験やノウハウを遺憾なく発揮して社会に貢献できるプロダクトを提供しています。 理系文系関係なく、ITで何か面白い仕事をしたいと意欲のある人財を採用し育てるのがDIT流。 コンピュータの基礎知識から学習する入社前研修、入社後2カ月間の集合研修ではビジネスマナーやプログラミング基礎をしっかり学べます。 新人研修のカリキュラムは自社で開発し実践しているので本当に生きたスキルとノウハウを身に着けられます。 配属後も一人ひとりにOJTトレーナーの先輩が着任し、何でも相談できる環境を整えています。 実際に入社後の振り返り研修でも、「仕事のことならなんでもわかる」「親身に教えてくれる」と魅力的な先輩を目標にしたいと答えた社員がほとんど。 どんな志向のエンジニアでも大きく成長できるフィールドです。 すでにエントリーいただいた学生の皆様には多大なるご迷惑をおかけしました。 5月以降に再開が決まりましたら、あらためてご案内申し上げます。 (数に限りがございます。

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デジタル インフォメーション テクノロジー

デジタルインフォメーションテクノロジーの年収は521万円が平均年収です。 (有価証券報告書調べ) デジタルインフォメーションテクノロジーの年収の平均は、 521万円でした。 () 年度別の年収は 平成29年:510万円 平成28年:518万円 平成27年:534万円 平成26年:531万円 ここ数年での年収推移は 541万円(最低)~534万円(最高)となっています。 給料:約33万円 デジタルインフォメーションテクノロジーとは:デジタルインフォメーションテクノロジーは東京都に本社を置く企業です。 独立系のシステムインテグレーターです。 本社所在地:東京都中央区八丁堀4-5-4FORECAST桜橋3F デジタルインフォメーションテクノロジーの設立時期:2002年1月4日 デジタルインフォメーションテクノロジーの初任給 デジタルインフォメーションテクノロジーの初任給を見てみると、 21万円(大卒) 22万円(院卒) となっていました。 平均年収jpに掲載されている企業の中で順位をつけてみました。 是非チェックしてみましょう。 デジタルインフォメーションテクノロジーの年齢別年収で比較してみよう つぎは、デジタルインフォメーションテクノロジーの年齢別年収をみてみましょう。 各年齢を5歳刻みで算出しました。 最大年収を迎える50代の年収が596万円でした。 またデジタルインフォメーションテクノロジーで働き盛りの30代の年収はおよそ524万円になります。 それでは全体の年齢別年収をみてみましょう。 年齢 男性 女性 20~24歳 306万円 306万円 25~29歳 430万円 392万円 30~34歳 457万円 406万円 35~39歳 472万円 420万円 40~44歳 452万円 468万円 45~49歳 520万円 537万円 50~54歳 578万円 596万円 55~59歳 572万円 591万円 60~65歳 364万円 377万円 働き盛りの30代の男女の年収を比較してみると、男性の方が女性よりも -14万円多く貰っている結果となりました。 デジタルインフォメーションテクノロジーの年収ピラミッドで階層を知ろう 男女年齢別の年収をみてみましたが、次はデジタルインフォメーションテクノロジーの社員は年代によってどの年収層にいるのかを年収ピラミッドで表しました。 あなたの年代と是非比較してみてください。 性別 平均年収 平均月額給与 男性の平均年収 648万円 46万円 女性の平均年収 489万円 35万円 デジタルインフォメーションテクノロジーの30代・40代・50代の年代別年収 デジタルインフォメーションテクノロジーの年代別年収は、年齢別年収推移より 30代の年収が約 506万円~(推定) 40代で 589万円~(推定) 50代で 706万円~(推定) 30代~50代までの年収増加は約 226万円以上となっています。 あくまでも予測のためご自身でご判断ください。 デジタルインフォメーションテクノロジーの推定生涯年収(生涯賃金)を詳しく解説! 上記の平均から算出してみたところ推定 25,315万円となりそうです。 日本の平均生涯賃金が20,165万円なので、平均生涯賃金からの増減は 5,820万円です。 デジタルインフォメーションテクノロジーの仕事内容・企業ランキング・関連企業 【デジタルインフォメーションテクノロジーの仕事内容】 仕事は、ソフトウェアの開発・運用が中心です。 業務系やネットワーク系のソフトウェアの開発を主軸とし、検証・運用サービスの提供も行っています。 また、システムの開発・導入・保守・運用などのソリューションをワンストップで提供するサービスも行っています。 IT関連であれば、全て自社で調達できるだけのリソースを兼ね備えた企業です。 【企業ランキング】 上場企業ランキング:売上高2700位 純利益2392位 総資産3293位 2ch企業偏差値ランキングでは掲載がありませんでした。 【デジタルインフォメーションテクノロジーのグループ企業や関連企業】 ・東洋インフォネット株式会社 ・DIT America,LLC. デジタルインフォメーションテクノロジー社員の生活スタイル デジタルインフォメーションテクノロジーの平均年収から考えると下記のような生活スタイルが考えられます。 ・ 関連コンテンツ 情報・通信系企業年収一覧 情報・通信系の年収をまとめています。

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